木材の地産地消を考察する

農業にしても、林業にしても、地場産モノが売れないと、すぐに「地産地消」が叫ばれる。

まずは、地元で消費してほしい、という考え方だが、これは農業ではかなりの成功を納めている。地元の野菜や果物を売る「農産物直売所」が、いまや全国で約１万３０００施設に達しているという記事があった。コンビニ「セブン－イレブン」の店舗数を上回るとかで、農産物の全流通量の５％は直売所ルートになったそうだ。

だが、同じことを木材でできるだろうか。この点を、ずっと考え続けていた。

残念ながら木材は、最終商品ではない。あくまで素材なのだ。単なる丸太、せいぜい製材をエンドユーザーが欲しがることはほぼなくて、求めるのは木材をさらに加工した最終製品である。つまり家具や道具、そして住宅などの形にならないと、直接買うことはない。
この最終商品への加工は、山元ではあまり期待できない。

そのうえ、木材は地場産の良さを必ずしもアピールする要素がない。新鮮度を売り物にすることもできず、いわゆる品質だけで言えば、強度にしろ乾燥度にしろ、外材の方がよかったりする。スギやヒノキは腐食に強いというが、それも薬剤注入という手で差が着かなくなる。仕方ないので「風土に合った木が育っている」というわけのわからない(^^;)理屈？口舌？　を振りかざすしかない。

しかし、木材は国際商品なのだ。価格も品質も、全世界を相手に競争することになる。

こうなると、「近くの山の木」は、勝ち目がないのではないか。わずかに好事家に「地元の木だよ」という気分で買ってもらう戦術に出てしまう。それが、地産地消だ。

最後の砦は、環境だろうか。だが、これも怪しい。

環境でモノを買う人は、全体の２％程度、という数字を百貨店の営業やっていた人に聞いたことがある。やはりニッチなのだ。

となると、地場産の木材が売れないと嘆くのなら、地元で買ってもらおうと思うのではなく、外でも売れる商品に仕上げるしかない。しっかりした製材、乾燥、そしてデザインなども含んだ商品開発。

そして最後に必要なのは、地道な営業である。地元ならではのきめ細かくアフターフォローのできる態勢づくり。これが地産地消の要諦ではなかろうか。