林業DXのわからんちん
備忘録として。
「デジタル林業戦略拠点」なるものを、林野庁は企画している。
具体的には、スマート林業の普及を後押しするためのモデル地域を設定する方針だという。森林調査に始まり、伐採搬出、木材流通、そして再造林までの過程をデジタル技術の活用を進めるべく地方を支援するというのだ。
肝心の地域組織は、森林組合などに加えて、デジタル技術やデータ活用に詳しい識者、活用を考える民間企業、投資を見据えた金融機関、そして行政機関を想定している。そこへ林野庁の「林業イノベーションハブセンター(森ハブ)」からプロジェクトの運営や人材の呼び込みをサポートするのである。
……わかる? わからん(^^;)。とりあえず森ハブとは何かを調べる。
森ハブとは、「林業イノベーション」を推進し、新技術の開発から普及に至る取組を効果的に進め、林業現場への導入を加速化することを目的としてつくった「林業イノベーション現場実装推進プログラム」(令和元年12月)のために令和3年度に設置したのが「林業イノベーションハブセンター(通称:Mori-Hub(森ハブ))」なのだ。
わかった? わからん……。
まあ、いい。とりあえず図表を載せておく。
ようするに林野庁が今流行りのDX(デジタル・トランスフォメーション)に少しでも顔を突っこもうという意欲の表れなんだと読んだ(笑)。実は、林野庁ではすでに12都道県内でスマート林業の実証事業をやってきた。森林調査に地上レーザー計測を利用するとか、スマホで撮影して材積を計算するとか、その手のヤツだ。
しかし、私が「わからん」を連発するように、世の林業オジサンの世界ではデジタル技術への抵抗感があるだろうなあ。加えて、導入経費や維持費もかかるから、余裕のない林業事業体は手を出さないだろう。前途は厳しそう。
ここで私の提案としては、林業DXがわからん人は、口も手も出さずに得意とする人に任せることだ。そして静かに自分は消えていく。理解できたものだけが生き残る。それが林業界の弱肉強食、進化の掟とするといい。
無理にやらせようとするから失敗する。しがみつくから進化できない。古いものよ、消え去るべし。もちろん、私も……。
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