国産材の「安定供給」試論

林業振興、あるいは日本林業の弱点という話題になると、「国産材は安定供給ができない」という意見が出る。

ようするに注文する側（木材消費側）からすると、木材が欲しいときに、どこそこの業者あるいは市場が、さっと供給してくれるのを願っている。注文したときに、いつも同じように在庫がないと使いにくい、だから外材に流れる……という意見である。いつでも注文したら、さっと揃えて納品してくれるのなら国産材を使うよ、と言いたいらしい。

そこで対策として国産材の供給力を増やす、大量供給することで品切れを抑えるという発想になるのだろう。それが安定供給だと。

まあ、たしかに国産材が安定供給できていないのはその通りで、それが国産材需要が伸びにくい理由の一つなのもその通りだと思うが、その対策が大量供給というのは安直ではなかろうか。

「安定供給」を文字通り捉えたら、出荷量が安定していること。毎年、季節にこだわらず、できる限り同量出荷されて在庫もあることだ。

だったら、何も量を増やすことと同義ではない。出荷量を安定させればよいのなら、林業現場（事業体ごとか、市場など産地レベルか）で計画的な生産をすれば、可能である。むしろ闇雲に増産して供給力を増やしたら、常に在庫を多く抱えることになり、それは値崩れを起こしかねないし、少なくても在庫コストが上がる。また大量生産は林道・作業道の開削や機械類の購入、人件費……などのコストも上げる。そして資源量の減少と山地崩壊の頻発も招きかねない。

一産地の生産量が小さくても、そこからは常に一定量が出荷されることを周知させれば、発注する側も計算できる。そこだけで足りなければほかの産地と抱き合わせることで量を確保すればよい。ちゃんと、どこにいくら在庫があるか、という情報を告知されていれば融通できる。どうしても足りない分は外材でもよいが、スポットで購入せず計算して輸入すれはよい。山側もその方が供給側もコスト減になって利益を確保できる。

そうなれば国産材全体の生産量を増やさなくても、確実に品は捌ける。むしろ供給量が絞られた方が、売り手市場となり価格決定権を手にできるだろう。それなら外材を頼ると言い出す建設業者もいるだろうが、今や外材自体が手に入りにくくなっている。価格も高い。そんなに思い通りにできないのだ。使用するのは国産材か外材か、はたまた鉄筋コンクリートかと悩むのは発注側に任せておこう。林業側が言いなりに増産しなくてよい。むしろ売り手市場にすべく駆け引きしなくてはならない。

ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）は、常に原油生産量を、世界の需要量の少し少なめに保とうとしている。その方が高値を維持できるからである。現在、ロシア原油の禁輸を進めたことで石油が足りないと欧米はＯＰＥＣに圧力をかける……いや、増産をお願いしているが、なかなか応じないのは、まさに駆け引きしているのだ。最大の産油国サウジアラビアは、アメリカの懇願で多少の増産はしたが、景気悪化で石油需要が減少しそうと読むと、すぐに減産に切り換えた。したたかである。

木材が高値で困る、という買い手、つまり建設業界の言いなりになる必要はない。むしろ「40年前は、今の５倍した」と脅せばよい。

各社バラバラで疑心暗鬼の塊の国産材市場に、そんなディールは望むべくもないが、決して増産だけが安定供給ではないのである。

そして木材生産量を絞ることは、森を大きな炭素の在庫に仕立てることである。（木を伐らないとＣＯ2吸収量は減る、なんて林野庁のデタラメを信じてはいけない。）伐採量を減らし皆伐を少なくすれば、森林生態系は守られ、生物多様性の維持、山地崩壊など災害の防止にも貢献するだろう。

ま、そんなこと論じても、自分は損したくない、自分だけ儲けたい……と業者は連帯などどこ吹く風と抜け駆けするのだろうけど。。。